日頃何気無く使っている携帯電話。
日経ビジネスオンラインの記事を見てハッとさせられた一文がありました。
実はね、一般の人に聞いてみると、かなりの割合で、『携帯電話は無線なんだから、大地震で街が壊滅してもつながるはずだ』と思い込んでいるんだよ。固定電話での通信やパソコンでのインターネットができなくても、携帯電話があるから大丈夫だと、真顔で言う若者もいる。
この「携帯電話があるから大丈夫だ」という一文
みなさんはどう捉えますか？
先日、東日本大震災から3年が過ぎましたが、あの当日にそれまでに経験したことのない体験をされた方は多いと思います。
首都圏を中心に帰宅難民という言葉を生み、自宅に帰れない、家族と連絡がとれないという不安な1夜を過ごした方も多いでしょう。
その時、みなが必死に携帯電話を使って家族や友人に連絡をとろうとしたはずです。
私もそうでした。携帯電話が繋がらず、職場の固定電話から家族に連絡が取れたのは地震発生から5時間以上経った当日の20時過ぎでした。
とにかく安堵したことを思い出します。
で、冒頭の一文。
携帯は無線だから大丈夫。
少しでも携帯やそういった知識のある方であれば、冷静に考えるとわかる話です。
でも、それほどこういった事に意識を向けない一般の方であれば、ごく自然に思ってしまっても仕方ない発想かもしれません。
また私自身も東日本大震災の当日、携帯電話の回線が逼迫してかかりづらくなってるとはすぐに想像はしたものの、ひょっとして基地局がやられているのではという考えは早々には浮かびませんでした。
冷静に考えれば浮かんできたはずの答えです。
人は普段と違う緊迫した場面に出会うと、通常通りの思考をすることが難しいようです。
こと携帯電話の基地局が！なんてことを考えることは難しいでしょう。
平時の時の心づもりで大きく状況が変わるといわれる災害時。
いざという時に携帯電話が使えない可能性があるということを意識するだけで、備えや行動も違ってくるのだなと考えさせられました。
この日経ビジネスオンラインの記事では、このようなことも伝えています。
たとえば、我々が取り組んできた『大ゾーン基地局』の導入もその1つです。大ゾーン基地局とは、半径約7kmの電波を受信する大規模な基地局で、まもなく全国で105カ所目が稼働する予定です。
被災地で、いくつもの基地局が同時に機能を停止してしまっても、代わりに大ゾーン基地局を稼働させることによって、ひとまずはそのエリアの通信を回復することができるというわけです。
（中略）
ところが、携帯電話というのは不思議なイメージを持つデバイスで、電波さえ入ればどこにでも連絡できるように思い込んでいる人も多いんだよ。間にさまざまなシステムが介在していて、その処理能力をみんなで分け合っているというイメージが不足しているんだね。
東日本大震災でも大きな話題になったけれども、大災害の際には被災地の内外で通信には輻輳が起こり、回線がパンクするのを防ぐために規制がかかって、電話はつながりにくくなる。これは固定電話でも携帯電話でも同じことだよね。
だから、大ゾーン基地局が動いて電波が入るようになったとわかったら、みんなホッとしていっせいに電話をかけようとするだろう。でも、そんなことをしても、システムに無駄な負荷をかけるばかりなんだよ……
いかに災害に強い設備を導入し早期復旧をめざしても、ユーザーひとりひとりがきちんと状況を把握し行動をとらないといけないということ。
記事では消防や警察、自治体の災害対策本部といった緊急通話を優先し回線が逼迫しないようにすることが重要とし、私たちユーザーには災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板といったサービスを利用するように呼びかけています。
いま、この今、何かしらの災害が起きたとしたとしたら、みなさんは災害用伝言ダイヤルや災害用伝言板を使える自信はありますか？
あなたが使えるとしても家族や知人といった周囲の方々も共通の認識で役立てることができる自信はありますか？
すみません、私にはありません・・・(-_-)
私が使えたとしても、それを家族や友人と共有できることは出来そうにないです。
東日本大震災の発生から3年を過ぎ、一時の防災の意識が低下しているこの時期に、何もない平常時の今だからこそもう一度意識を向けないといけないなと痛感した次第です。
iPhoneといったスマホの登場でより便利になった日常生活ですが、いざという時には使えなくなる事を念頭に、その時どう行動するのか考えておきたいです。
また携帯電話が繋がっていたとしても、不要不急の利用を避ける心がけも忘れないようにしたいです。
NTT東西各社や各携帯電話各社で災害用伝言板サービスを用意しています。
【災害用伝言ダイヤル】
【災害用伝言板サービス】
【キャリア別災害用伝言板サービス】
みなさんも自分自身はもちろんのこと家族や友人知人といった周りの方を含めて、いざという時のために連絡手段や手順を再確認し徹底してみてはいかがでしょうか。
1人が10人、10人が100人と災害用伝言板サービスの利用する人が増えれば、緊急通報の電話を邪魔することなくなり結果、助かる命が増えるかもしれません。
あれから3年、今回日経ビジネスオンラインの記事で、改めてふと考えさせられたことでした。
今回は以上です。
ほなまた。
